WHY NOW
いま話題になっている理由
10月にフランスの数百のスーパーで冷蔵・冷凍設備の温度制御が乗っ取られ、食品の廃棄に追い込まれたサイバー攻撃について、フランス政府がイランの関与を指摘したと、英字ニュースの見出しが一斉に伝えた。見出しに並んだのは France blames Iran for … と … blamed on Iran。だれのせいだと名指しするかを表す blame の2つの型を整理する。
blame A for B の形
blame A for B は「B（悪い出来事）を A のせいにする、B は A の仕業だとする」。A に人・国・原因、B に起きた悪いことが入る。France blames Iran for supermarket refrigerator cyberattacks は「フランスは、スーパーの冷蔵庫へのサイバー攻撃をイランの仕業だとしている」。ニュースでは、事故や攻撃の責任がだれにあるかを当局が名指しするときの決まった言い方だ。
B is blamed on A
for を使わず、B を先に出す言い方もある。blame B on A、受け身にすると B is blamed on A。France 24 の見出しの freezer cyberattack blamed on Iran は「イランの仕業とされる冷凍庫へのサイバー攻撃」。for と on で A と B の順番が入れかわる点に注意したい。どちらも意味はほぼ同じで、見出しでは字数や語順の都合で使い分けられる。
言い切りではない
blame は「（ある人や国が）〜のせいだと言う」で、だれが言っているかが大事だ。見出しの主語は France で、責任を指摘しているのはフランス政府。CBS の France says Iran behind … や Washington Post の …, France says も同じで、says（〜と言っている）で発言者を示している。名指しされた側が認めたという意味ではない点に気をつけて読みたい。
サイバー攻撃の「名指し」
サイバー攻撃では、攻撃者がすぐには分からないことが多い。各国政府が調べたうえで、特定の国やその国とつながる集団の仕業だと公に発表することを、英語では public attribution（攻撃元の特定・公表）と呼ぶ。見出しの blame や accuse は、この発表を伝えるときによく使われる動詞だ。