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COPYRIGHT & PUBLIC DOMAIN

クラシックの著作権と
パブリックドメインのしくみ

「クラシックだから全部タダ」…じゃないんです! 曲・演奏・録音、3つの権利のちがいを、マエストロふくろうがやさしく解説します。

ホー!ポイントは「曲」と「録音」は別の権利、ということ。ベートーヴェンの曲は自由に使えても、きのう録音されたCDは自由に使えないんだ。

曲(作曲)

作曲家の権利。日本では作曲家の死後70年で切れる。

モーツァルト・ベートーヴェンなどは切れている

演奏

演奏した人の権利(実演家の権利)。

新しい演奏には権利がある

録音

録音した人・会社の権利(レコード製作者の権利)。

新しいCD・配信には権利がある

このサイトの音源は3種類

種類どんな録音?使い方
CC0(シーシーゼロ)演奏者・団体が「権利を全部手放します」と宣言した録音。Musopen(ミューズオープン)がクラウドファンディングで集めたお金でプロのオーケストラに録音してもらい、権利を手放した録音など。自由(商用もOK、クレジット任意)
パブリックドメインアメリカ海兵隊バンド("The President's Own")など、アメリカ政府の職員が仕事で作った録音(アメリカでは著作権が生まれない)、保護期間が終わった録音など。自由(商用もOK、クレジット任意)
CC BY / BY-SA(135 曲)パブリックドメインの録音が見つからなかった名曲に限り、クレジットを書けば自由に使える録音を使っています。曲のページに印をつけています。クレジット(と同じライセンス)を守ればOK

音源はおもに Wikimedia Commons と Internet Archive の Musopen コレクション から、1曲ずつライセンスを確かめて集めました。さらに音質を機械で測り(ステレオか・高い音までしっかり録れているか・雑音が多くないか)、SP レコードなどの古い録音は外しています。全音源の出典一覧はこちら。

よくある質問

Q. クラシック音楽なら、どの音源でも自由に使っていいの?

いいえ。曲(作曲)の著作権が切れていても、演奏した人の権利(実演家の権利)と、録音した会社の権利(レコード製作者の権利)は別にあります。新しいCDや配信の音源は、たいてい録音の権利が残っています。

Q. 日本では、曲の著作権はいつ切れるの?

原則は作曲家が亡くなった年の翌年1月1日から数えて70年です(2018年12月30日に50年→70年に延長)。延長の前にすでに切れていたもの(1967年までに亡くなった人の作品)は、パブリックドメインのままです。

Q. 「戦時加算」ってなに?

第二次世界大戦の連合国の国民(アメリカ・イギリス・フランスなど)の作品は、日本では戦争の期間ぶん(最大で約10年5か月)保護期間が長くなる特別ルールがあります。たとえばアメリカ人のガーシュウィンの曲は、この加算も終わっています。

Q. 録音の権利はいつ切れるの?

日本では録音(レコード)の権利は発行から70年です(2018年の延長前に切れていた、1967年以前に発行された録音はパブリックドメイン)。国によってちがい、アメリカでは古い録音に特別なルールがあります。

Q. このサイトの音源は、どうして自由に使えるの?

①演奏者や団体が権利を手放した(CC0・パブリックドメイン宣言)録音、②アメリカ政府の職員(軍楽隊など)が職務で作った録音(アメリカの法律で著作権が生まれない)、③権利の期間が終わった録音、のどれかだけを選んでいるからです。各曲のページに出典とライセンスを書いています。

Q. ダウンロードした音源を動画やゲームに使っていい?

パブリックドメイン/CC0 の録音なら、商用でも自由に使えます(クレジットは任意ですが、書いてあげると親切です)。CC BY・CC BY-SA の録音は、クレジット(と同じライセンスでの共有)が条件です。

Q. YouTube の動画はダウンロードできないの?

できません。YouTube の動画は YouTube の公式の埋め込み機能で表示しているだけで、権利は各チャンネルにあります。動画をダウンロードして使うことは、YouTube の利用規約で禁止されています。

Q. 楽譜はどうなの?

作曲家の書いたメロディーは自由でも、最近出版された楽譜(校訂・運指・編曲)には、編集した人の権利がある場合があります。古い楽譜は IMSLP(国際楽譜ライブラリー)などで公開されています。

Q. 編曲(アレンジ)は?

パブリックドメインの曲を自分でアレンジするのは自由です。ただし、ほかの人の新しい編曲には、その編曲者の著作権があります。

パブリックドメインの名曲を使うときのチェックリスト

※ このページは一般的な説明で、法律相談ではありません。仕事で使うときなど、くわしくは専門家や公式の情報(文化庁など)をご確認ください。